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ODL Japan株式会社/店頭外国為替証拠金取引、店頭貴金属・店頭原油証拠金取引、店頭証券CFD取引・完全無料の高機能トレーディングソフトウエアODL MetaTrader4(メタトレーダー4)を提供しています

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2009年2月28日(土)
LIVEセミナー開催「ODL Japanセミナー」ODL Japan
「金融政策から為替動向を占う!」 14:10~15:10 定員60名(無料)
世界中の中央銀行は政策金利を低水準にして、景気後退脱出、そして金融危機脱出の狙った金融政策を打ち出しています。そして各国政府は景気刺激対策と次々打ち出し、債券相場にも微妙に変化が出てきています。
金利動向を見ることは為替市場を読む上で非常に重要です。今回は金利の変化が為替市場にどのように影響を与えているのか、そして今後はどのように動いてゆくのか占ってみましょう。
主な内容
・金利相場とは
・各国中央銀行の金融政策
・金利・債券市場の今後の動向
・為替相場の今後の動向
講師
ODL Japanアナリスト 水谷文雄
ODL Japanアナリスト 水谷文雄氏
スイス銀行(現UBS銀行)にて20年余にわたり、外国為替及び金利・債券市場部門で活躍。
1980年代の為替相場大変動期の為替市場を体験する数少ない為替ディーラー。ファンダメンタルズ分析、特に欧州諸国で強みを発揮し、テクニカル分析においても定評を得る。ほぼ全部門に精通する国際金融のプロフェッショナル。
プライベートではスペインとの関わりを深く持つ文化人でもあり、スペイン情報発信センターをインターネット上で主催。スペインと日本の文化・経済交流を夢見るロマンティストでもある。
対談 「オバマ新政権、中東情勢と為替市場」 15:30~16:30 定員60名(無料)
大きな期待のもとオバマ新政権が誕生しました。世界同時不況、米国大手企業倒産懸念のほか、ブッシュ政権の負の遺産、特に中東情勢に関してどのような解決策を見いだせるのでしょう。
米国の信頼回復に向け何が期待できるのかまた今年の為替動向、取引の注目点、注意点に関して福住、小山内が対談形式で皆様に解説、ご回答申し上げます。
講師
独立系プロップトレーダー 福住敞綱氏
独立系プロップトレーダー 福住敞綱氏
RBS銀行の各種金融商品の営業に従事し、ミッドランド銀行では主にナイトデスク担当。香港上海銀行、スイス銀行、オーストラリアナショナル銀行等、外資系銀行で為替業務に従事する。
外交評論家 慶応義塾大学現代行政研究会顧問 小山内高行氏
外交評論家 慶応義塾大学現代行政研究会顧問 小山内高行氏
昭和十二年、北海道生まれ。衆議院議員秘書を経て、昭和四十一年、論壇にデビュー。外交評論家として活躍するかたわら、教鞭をとる。現在は熊谷科学技術振興財団評議会議長、日本国際救援行動委員会理事などでも活躍している。
また、「新しい歴史教科書をつくる会」の賛同者でもある。専門は国際関係論、国際テロリズム、中東政治、日本政治(現代)。アルカイーダによる9・11テロ時には新聞・テレビなどの各種メディアに登場し、テロへの警戒及びテロ撲滅のため、米国への支援を呼びかけた。
著書には『国際テロの時代』(高木書房)、『悪のネットワーク』『比較外交政策論』(学陽書房)、『いまこそ中東の全貌を暴く』『政党・三国志』『地政学と外交政策』(地球社)、『日本国・再生か衰退か』(東海ブックス)、『アメリカは強くなれるか』『クレムリンの論理』(日本工業新聞社)などがあり、論文も多数発表している。
開催日時
2009年2月28日(土)
セミナースケジュール
13:45~14:00受付
14:00~14:10ODL Japan サービス展開について
14:10~15:10「金融政策から為替動向を占う!」
15:00~15:30質疑応答&休憩
15:30~16:30「オバマ新政権、中東情勢と為替市場」
16:30~16:50質疑応答
※講演内容により、スケジュールが変更される場合が御座います。
開催場所
東京:秋葉原 UDXカンファレンス
申込期限
2009年2月23日(月)23:59まで

当セミナーは情報の提供のみを目的としており、商品の売買の助言もしくは投資勧誘を意図するものではありません。当セミナーでご提供する情報は信頼できる情報に基づいて作成されていますが、その情報の正確性あるいは完全性を保証するものではありません。セミナーで指示した分析は、一定の仮定に基づいて行われたものであり、必ずしも将来の結果を保証するものではありません。

又、セミナーにて示された意見や情報は、資料の作成日時点での講師の見解であり、将来予告なく変更する場合があります。セミナーで提供した情報・予測・意見・考えは講師個人に帰属するものであり、セミナーで提供された情報等の著作権および知的財産権は講師に帰属し、転用、複製・転載等をすることを禁止します。

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